索尼(57)

商号 ソニー株式会社（Sony Corporation） 設立 1946年（昭和21年）5月7日 本社所在地 東京都港区港南1-7-1 * 主要事業所 地図 代表執行役 会長 兼 社長　CEO * ハワード・ストリンガー　（Howard Stringer） 副会長 * 中鉢　良治　（ちゅうばち　りょうじ） 副社長　CFO * 大根田　伸行（おおねだ　のぶゆき） 主要営業品目 オーディオ * 家庭用オーディオ、携帯型オーディオ、カーオーディオ、パーソナルナビゲーションシステム ビデオ * ビデオカメラ、デジタルスチルカメラ、ブルーレイディスクプレーヤー/レコーダー、DVDビデオプレーヤー/レコーダー テレビ * 液晶テレビ 情報・通信 * パーソナルコンピューター、放送用・業務用オーディオ/ビデオ/モニター、その他の業務用機器 半導体 * イメージセンサー、その他の半導体 コンポーネント * 光学ピックアップ、電池、オーディオ/ビデオ/データ記録メディア、データ記録システム、LCD 主要営業所・研究所の所在地（国内） 東京都 * 港区港南、港区高輪、品川区北品川、品川区大崎 神奈川県 * 厚木市、藤沢市 宮城県 * 多賀城市 * 主要事業所 地図 連結従業員数 171,300人　（平成21年3月31 日現在） 2008 年度連結売上高 7兆7,300億円 * ソニーグループ

松下(29)

会社名 パナソニック株式会社（Panasonic Corporation） 本社所在地 〒571-8501　大阪府門真市大字門真1006番地　[地図を表示] （1006, Oaza Kadoma, Kadoma-shi, Osaka 571-8501, Japan） 電話番号：06-6908-1121（大代表） 取締役社長 大坪 文雄（Fumio Ohtsubo）　[略歴] 設立 1935年（昭和10年）12月15日 創業 1918年（大正7年）3月7日 * ※ 当社創業者　故松下幸之助（当時23歳）が、自身で考案したアタッチメントプラグを幸之助、妻、義弟の3名で製造販売を開始した時を創業としています。 事業内容 部品から家庭用電子機器、電化製品、FA機器、情報通信機器、および住宅関連機器等に至るまでの生産、販売、サービスを行う総合エレクトロニクスメーカー 資本金 2,587億円（2009年3月31日現在） 連結売上高 7兆7655億円（2009年3月期） 従業員数（連結） 292,250人（2009年3月31日現在） 連結対象会社数 （親会社および連結子会社） 540社（2009年3月31日現在）

明治(11)

事業内容 菓子・食品、薬品等の製造販売 本社所在地 〒104-8002 東京都中央区京橋二丁目4番16号 TEL（03）3272-6511〈大代表〉 [周辺地図] 代表取締役社長 佐藤　尚忠 設立 大正5（1916）年10月9日 資本金 283億円 年間売上高（連結） 4,140億円（平成21年3月期） 売上構成 フード＆ヘルスケア 71.9％ 薬品 27.3％ その他 0.8％ 株主 明治ホールディングス株式会社 ［出資比率100%］ 従業員数 3,803名 事業所 研究所 4 工場 6 支店 37 営業所 126 海外事務所 2 主要取引銀行 みずほ銀行 三菱UFJ信託銀行 三菱東京UFJ銀行 農林中央金庫

Nikon(尼康)(20)

社名 （英文社名） 株式会社ニコン NIKON CORPORATION 本社 * 地図・アクセス 100-8331　東京都千代田区丸の内3-2-3（富士ビル） 電話 (03) 3214-5311 代表者 取締役社長兼社長執行役員兼CEO兼COO 苅谷道郎 設立 1917年（大正6年）7月25日 資本金 65,475 百万円（2009年3月末現在） 売上高 連結 879,719 百万円 / 単独 663,945 百万円（2009年3月期） 従業員数 連結 23,759 名 / 単独 5,143 名（2009年3月末現在） * 単独従業員数はニコンから他社への出向者を含まない。

LOTTE(3)

社名 株式会社ロッテ 英文社名 LOTTE Co., Ltd., 資本金 2億1,700万円 創業日 昭和23年6月 代表者名 代表取締役会長　重光武雄 代表取締役社長　佃　 孝之 売上高 約4,451億円（ロッテグループ合算）※2009年3月期 業績 従業員数 約3,250名（ロッテグループ合算）※2009年3月現在 本社所在地 〒160-0023　東京都新宿区西新宿3-20-1 本社地図 事業内容 菓子食品の製造・販売 事業所 本社(東京)及び全国支店、工場、中央研究所 事業所一覧 海外拠点 海外グループ企業 グループ会社 ロッテ商事（株）、（株）ロッテアイス

佳能(29)

商号 キヤノン株式会社 （Canon Inc.） 設立 1937年8月10日 本社所在地 東京都大田区下丸子3丁目30番2号 本社周辺地図のページへ 代表取締役会長 御手洗　冨士夫 代表取締役社長 内田　恒二 資本金 174,762百万円 （2008年12月31日現在） 従業員数 25,412人 （2008年12月31日現在） キヤノン株式会社本社 本社周辺地図 Map詳細 売上高 単独　2,721,094百万円 （2008年12月決算） 連結　4,094,161百万円 （2008年12月決算） 純利益 単独　 224,135百万円 （2008年12月決算） 連結　 309,148百万円 （2008年12月決算） 経常利益 単独　 359,086百万円 （2008年12月決算）

雪印乳业(1)

1925年创业。过去是以奶油、起士、牛奶为主力产品的日本最大乳制品公司，雪印集团更是年营业额达1兆日圆的巨大食品集团。在丑闻案爆发之后，乳食品事业以外的各部门分离成子公司，现在以制造奶油、起士、玛琪琳为事业重心。现今该事业部门仍然保持日本最大的市场占有率。 　　营业本部位于东京都新宿区本塩町13番地。公司登记地址为北海道札幌市东区苗穂町六丁目1番1 号，。（用地内有雪印乳业史料馆、日本ミルクコミュニティ札幌工场。）

森永乳业(3)

会社名 森永乳業株式会社（MORINAGA MILK INDUSTRY CO., LTD.） 本社所在地 東京都港区芝五丁目33番1号 代表者 代表取締役会長　大野　晃 代表取締役社長　古川　紘一 創業 大正6年（1917年）9月1日 設立 昭和24年（1949年）4月13日 資本金 21,704百万円（平成21年3月31日現在） 従業員数 3,103名＜男子2,516名、女子587名＞（平成21年3月31日現在） 事業内容 牛乳、乳製品、アイスクリーム、飲料その他の食品等の製造、販売 主要株主 （平成21年3月31日現在） 森永製菓株式会社、 株式会社みずほ銀行、 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）、 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口4Ｇ）、 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口）、 株式会社みずほコーポレート銀行、 株式会社三菱東京UFJ銀行、 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（中央三井アセット信託銀行再信託分・株式会社三井住友銀行退職給付信託口）、 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口4）、 三菱UFJ信託銀行株式会社、 業績の推移 　　　　　　　　　 区　分 第82期 平成16年度 第83期 平成17年度 第84期 平成18年度 第85期 平成19年度 第86 期 平成20年度 売　上　高 440,187 428,627 440,001 450,026 445,045 当　期　利　益 4,115 2,712 3,021 803 2,822 1株当たり当期利益 16円15銭 10円71銭 11円94銭 3円18銭 11円17銭 総　資　産 255,949 278,552 283,298 280,749 276,664 純　資　産 71,871 74,648 74,016 69,880 68,854 （単位：百万円） （注）1株当たり当期利益は、期中平均発行済株式総数に基づき算出しております。 沿革 森永乳業は、大正6年乳製品の製造を主たる事業目的とする日本煉乳株式会社として設立されました。その後森永製菓株式会社との合併分離を経過して、昭和24年、現在の森永乳業株式会社が設立されました。 昭和42年10月、生産販売一体の実をあげるため森永商事株式会社の乳製品販売部門を譲り受け今日に至っております。

CHIFURE(14)

1968年、日本を代表する消費者団体、全国地域婦人団体連絡協議会と提携し、ちふれ化粧品が生まれました。「ちふれ」の名前は、その「地婦連（ちふれん）」からきています。すべての女性に、優れた品質の化粧品を手頃な価格で提供したい。消費者本位の姿勢は、創業から変わることなく、高品質で、適正価格の「正しい化粧品」をつくりつづけてきました。製品に使用されている全成分と分量を表示したり、詰替タイプを発表するなど、どこよりも早く、安全性への配慮や環境への取組みを実施。1992年には、中小企業としてははじめて、消費者志向優良企業として通商産業大臣（現・経済産業大臣）から表彰され、私たちの姿勢と試みを社会にも認めていただくことができました。時代が変わっても、ちふれの姿勢は変わりません。 これからも、消費者のため、お客様のため、私たちは、「正しい化粧品」を提案していきます。

卡西欧(26)

社名 カシオ計算機株式会社 （CASIO COMPUTER CO., LTD.） 本社所在地 〒151-8543 東京都渋谷区本町1-6-2 （代表TEL:03-5334-4111） 設立日 1957（昭和32）年6月1日 代表取締役社長 樫尾　和雄（かしお　かずお） 資本金 485億9,200万円 売上高 （単体）　3,538億8,000万円 （連結）　5,180億3,600万円 社員数 （単体）　3,131名 （連結）　12,358名 主要事業所 本社 羽村技術センター 八王子技術センター

富士(23)

会社名 富士フイルム株式会社 代表者 古森重隆 本社 ［東京ミッドタウン本社］ 〒107-0052 東京都港区赤坂9-7-3 TEL：03-6271-3111（大代表） * 地図を表示 ［西麻布本社］ 〒106-8620 東京都港区西麻布2-26-30 TEL：03-3406-2111（大代表） * 地図を表示 設立 2006年10月2日 ※富士フイルム株式会社は、富士写真フイルム株式会社の事業を継承し、新たに設立となりました。 資本金 40,000 百万円 単独従業員数 8,051名（2009年3月31日現在） 連結従業員数 34,309名（2009年3月31日現在） ※富士フイルム株式会社および関係会社の連結従業員数になります。 事業内容 イメージングソリューション（カラーフィルム、デジタルカメラ、フォトフィニッシング機器、現像プリント用のカラーペーパー、薬品・サービス等）、インフォメーションソリューション（メディカルシステム・ライフサイエンス機材、グラフィックシステム機材、フラットパネルディスプレイ材料、記録メディア、光学デバイス、電子材料、インクジェット用材料等）の開発、製造、販売、サービス

三洋(5)

社名 三洋電機株式会社 創業年月 1947年2月 設立年月 1950年4月 本社住所 〒570-8677　大阪府守口市京阪本通2丁目5番5号 06-6991-1181 代表取締役社長 佐野　精一郎 資本金 322,242百万円（2009年3月31日現在） 従業員数 9,611名　連結：86,016名（2009年3月31日現在） 関係会社 ［国内］子会社59社　持分法適用会社25社　計84社 ［海外］子会社117社　持分法適用会社29社　計146社 　　　　 関係会社　合計230社（2009年3月31日現在）

Jvc-Victor(1)

商号 日本ビクター株式会社 (英文: Victor Company of Japan, Limited) 本店所在地 神奈川県横浜市神奈川区守屋町3丁目12番地 地図 代表取締役 河原 春郎 事業内容 オーディオ・ビジュアル・コンピュータ関連の民生用・業務用機器、並びに磁気テープ・ディスク等の研究・開発・製造・販売 設立 1927年9月13日 従業員数 単体3,460人、連結11,611人　

东芝(6)

商号 株式会社 東芝 (TOSHIBA CORPORATION) 創業 1875年(明治8年)7月 創立 1904年(明治37年)6月 資本金 4,399億円（2009年12月末現在） 資産総額 3兆5,460億円（2009年3月末現在） 本社所在地 東京都港区芝浦1-1-1 従業員数 33,520人（2009年3月末現在） 年間売上高 3兆2,138億円（2008年度） 発行済株式総数 42億3,760万株（2009年12月末現在） 株主数 462,649人（2009年3月末現在） 事業内容 電気機械器具製造業　

奥林巴斯(16)

商号 オリンパス株式会社 （Olympus Corporation) 設立年月日 1919年(大正8年) 10月12日 代表者 代表取締役社長　菊川 剛 本社 〒163-0914　東京都新宿区西新宿2-3-1　新宿モノリス 地図 事業内容 精密機械器具の製造販売 資本金 48,332百万円 (2009年3月31日現在) 連結売上高 980,803百万円 (2009年3月期) 連結従業員数 36,503名 (2009年3月31日現在) 単体従業員数 3,308名 (2009年3月31日現在)

Kanebo(8)

役員 <取締役> 代表取締役　会長執行役員 　高山 外志夫 代表取締役　社長執行役員 　植松 正 取締役　常務執行役員、TCR推進室長、システム室担当、物流室担当 　荒井 正徳 取締役　常務執行役員、マーケティング本部長、中国事業本部長 　宮本 英一 取締役　常務執行役員、経営企画室長、財務経理室担当 　山本 照雄 取締役　常務執行役員、人事・労務室長、総務・法務室長 　寺田 彰男 取締役　執行役員、コーポレートコミュニケーション室長 　木下 明彦 取締役　執行役員、財務経理室長 　岡田 昭秀 取締役　執行役員、カネボウ化粧品販売（株）代表取締役　社長執行役員 　加藤 孝道 取締役（社外） 　中川 俊一 取締役（社外） 　広田 雅人 取締役（社外） 　青木 寧 <監査役> 常勤監査役 　村崎 博 常勤監査役 　勝部 和男 監査役（社外） 　川島 貞直 監査役（社外） 　松井 秀樹 設立 2004年 (平成16年) 5月7日 資本金 75億円 (2006年11月10日現在) 従業員数 13,803名（2008年度末） 事業内容 化粧品全般の開発、製造、販売 所在地 <本社> 〒105-8085 東京都港区虎ノ門5-11-2 オランダヒルズ森タワー 03-6430-5111 (代表) brochure_02.gif <地区営業組織> 北海道、東北、関越、首都圏、中日本、関西、中四国、九州 計8地区本部 エリア支社52支社、流通別支社15支社　計67支社 <教育センター> カネボウ化粧品教育センター（横浜市） <工場> 小田原工場(神奈川県小田原市) <研究機関> 国内: 価値創成研究所、スキンケア研究所、メイクアップ研究所（神奈川県小田原市） 美容研究所、エステティックライフラボラトリー（本社内） 海外: パリ研究所、米国研究所（N.Y.）、アジア研究所（上海） <流通センター> 北海道、東北、関東、東京、神奈川、小田原、名古屋西、関西、中四国、福岡 関係会社 カネボウ化粧品販売株式会社 株式会社エキップ 株式会社リサージ（　LISSAGE　　BATH TOURS　　ECM　） カネボウコスミリオン株式会社 株式会社ジョゼ（　オルネ　　コスメフィット　ファインシーン　　ベビエナ　） 株式会社KCロジスティクス 株式会社プライヴ（　グラスオール　） 海外関係会社 カネボウコスメティックスヨーロッパLTD． カネボウコスメティックスジャーマニーGmBH カネボウコスメティックスフランスS.A.R.L. カネボウコスメティックスイタリーS.p.A. カネボウコスメティックスロシアLLC カネボウコスメティックスU.S.A.Inc. 上海カネボウ化粧品有限公司 佳麗宝化粧品（中国）有限公司 台灣カネボウ化粧品股有限公司 タイカネボウ化粧品LTD．

索菲娜(4)

会社概要 (2009年3月31日現在) 商号 花王株式会社（Kao Corporation） 本店所在地 東京都中央区日本橋茅場町一丁目14番10号 創業 1887年6月（明治20年） 設立 1940年5月（昭和15年） 資本金 854億円 従業員数 5,854人（連結対象会社合計 33,745人） 代表者 代表取締役　社長執行役員　尾崎元規 売上高と利益（2009年3月期） 連結売上高 12,763億円 連結営業利益 968億円 連結経常利益 946億円 連結当期純利益 644億円

FANCL(71)

* 会社名 （英文名） 株式会社ファンケル (FANCL CORPORATION) * 所在地 横浜市中区山下町89-1　【MAP】 * 電話番号 045-226-1200（代表） * 代表者 代表取締役社長執行役員　成松 義文 * 設立年月日 1981年8月18日 * 資本金 10,795百万円 * 従業員数 713名　※パート・委託は除く * 研究所 総合研究所（横浜市戸塚区） * 主な取引銀行 三菱東京UFJ銀行・みずほコーポレート銀行・三井住友銀行 役員一覧 (2009年6月20日付) * 代表取締役 会長執行役員 宮島 和美 * 代表取締役 社長執行役員 成松 義文 * 取締役 常務執行役員 池森 行夫 * 取締役 執行役員 島田 和幸 * 取締役 執行役員 須釜 憲一 * 取締役 執行役員 村上 晴紀 * 取締役 執行役員 山岡 万佑子 * 取締役 飯田 順二 * 取締役（社外） 池田 憲人 * * 執行役員 江上 克彦 * 執行役員 鶴崎 亨 * 執行役員 炭田 康史 * * 監査役（常勤） 篠沢 利夫 * 監査役（常勤） 飛島 章 * 社外監査役（非常勤） 小関 勝紀 * 社外監査役（非常勤） 前田　正子

草花木果(12)

・所在地 東京都港区東新橋1-6-2 ・設立 2001年4月 ・サービス開始 2001年10月 ・資本金 1,000万円 ・代表者 代表取締役　鈴木　ゆかり ・取扱商品 化粧品 ・販売方法 通信販売 事業概要 株式会社キナリは、自然から授かる豊な恵みや知恵を、現代の生活に上手に取り入れていこうという思いを、日本語の「生成り（きなり）」に由来する社名に込めて設立されました。 2001年10月より、自然派化粧品「草花木果（そうかもっか）」の販売を行なっておりますが、美容や健康、食など、身近な日常生活に関わる商品を通して、「健康でキレイに、そして楽しく生きる」ことをサポートできる事業展開を目指しております。 自然素材を扱った商品は、品質･鮮度管理が難しいことと、お客さまにより近い所でマーケティングを行いたいという理由から、現在、販売方法は通信販売に限定をしています。 ページトップへ

SKII(5)

RMK(5)

佐藤制药(2)

KONAMI(1)

IBM(15)

联想(1)

富士通(1)

NEC(2)

DELL(2)

夏普(10)

plextor(1)

西铁城(2)

精工(3)

LV(5)

诺基亚(1)

渡辺薬品工业(2)

杏林製薬(1)

Curel(14)

Biore/碧柔(2)

蓓福(1)

JUJU(7)

SANA(22)

法藤(49)

雅芳(2)

Obagi(欧邦琪)(7)

ORBIS(3)

大和酵素(5)

山田养蜂场(1)

ORP TOKYO(1)

小林制药(9)

Apple苹果(4)

ALBION(12)

Chanel夏奈尔(9)

林卡尔(5)

LANCOME/兰蔻(11)

欧姆龙(11)

飞利浦(10)

和光堂(3)

雪印(2)

固力果(2)

三菱(5)

象印(16)

虎牌(TIGER)(8)

日立(3)

Maxell(1)

资生堂(45)

872年，曾留学海外攻读药剂并曾为日本海军药剂部主管的福原有信(Yushin Fukuhara)，在东京银座开设自己的药房，名为资生堂，这亦是全日本第一间西式药房。

DHC(18)

1972年，DHC由现任总裁吉田嘉明独自创业。经过30多年努力，现已成为跨化妆品、医药保健食品、医药品、翻译出版、高级美容院、水疗等多个领域的综合性企业，并取得了引人注目的辉煌业绩。

花王(2)

花王株式会社成立于1887年，前身是西洋杂货店“长濑商店”（花王石硷），主要销售美国产化妆香皂以及日本国产香皂和进口文具等，创业人是长濑富郎。目前花王产品涉及化妆品等600多种，大都是高分子化学品。2002年8月花王株式会社(Kao)(KAOCF)斥资3000万美元在中国创建了花王(中国)股份公司，从而一举将其在中国境内的三家企业纳入统一的管理之下。 　　公司虽然是一家百年老店，但十分注重信息技术的运用，在其6000多名职工中，研究开发人员比例高达28.3%，仅软件开发部就有200多个系统分析师和程序设计师。在80年代初就已经开始建立办公自动化和电子信息系统，1984年导入了增值网，包括向日本情报服务(JAIS)通讯公司租用的“贩社增值网“(Hansha VAN)和向日本电电公社(NTT，又译作日本电报电话公司)租用的“电子定货系统“(EOS)。1986年又在全日本第一个启用广域网，到90年代初，已设置大型计算机20多台。公司共有9个研究所，其中有一个叫做“知识情报科学研究所“，其英文名称为“Knowledge Inteligence Science Institute，其中的intelligence science一词引起了国际工商情报界的极大兴趣。本篇案例主要介绍其电子化情报系统中包括的数种不同功能的竞争情报收集和分析子系统，尤其是该公司所特有的“消费者意见数据库“(ECHO)。

高丝(13)

日本高丝创立于一九四六年，一开始只是化妆品的经销公司，以美发用品起家，现为日本第三大化妆品公司，以质量著称于日本，获得了日本化妆品行业的第一也是目前唯一的质量管理最高奖项“戴明奖”。 　　发展至今，目前集团旗下共拥有KOSE高丝、AVENIR艾文莉和BEATY DE KOSE美谛高丝等品牌，满足消费者日益增长的个性需求。

365(1)

Opera/娥佩兰(4)

Slim walk(2)

杜仲(3)

白兔(1)

日本主机(2)

TANITA(2)